とうとう介護が始まった。 母が脳卒中で倒れ、とうとう介護生活が始まります。

とうとう介護が始まった、白血病の祖母の介護記録|FTM あきよしのブログ

とうとう介護が始まった

母が介護保険認定を初めて受けたのは2011年4月のことでした。 買い物に行って同じものをいくつも買ってくるなど、なんとなくおかしいと思うことはあっても、それ以外では普通に生活出来ていました。 当時は、もの忘れの症状なども特になく(少なくとも私は気づかなかった)、日常生活において特に困ったことはありませんでした。 ですから、介護保険の認定を受けようとは露ほども思っていなかったですし、そもそも介護保険制度についてほとんど何も知りませんでした。 そんな私が、母の介護保険の認定申請をしたきっかけは、地域包括支援センターから私宛にかかってきた一本の電話でした。 (参照) 地域包括支援センターって、なに? 地域包括支援センター 以下、「地域包括」と記載)とは、地域住民の保健・福祉・医療の向上、虐待防止、介護予防マネジメントなどを総合的に行う、介護保険法で定められた機関です。 地域の高齢者の総合相談窓口として市区町村単位で設置されています。 なぜ母が地域包括のことを知っていたのかを、今となっては知る由もないのですが、私の知らぬ間に何度か地域包括に行っていたようでした。 母は私に内緒で、地域包括や交番に「娘に通帳や財布を盗られて困っている」と相談に行っていたらしく、様子がおかしいと思った地域包括の担当者から私に電話がかかってきたのです。 認知症の周辺症状のひとつといわれる「もの盗られ妄想」です。 泥棒に育てた覚えはない 「もの盗られ妄想」は、自分でものを仕舞い込んでしまったことを忘れ、誰かに盗られたと疑う症状です。 財布や貴金属など貴重品を盗まれたと思うことが多く、疑われるのは一番身近にいる人であることがほとんどです。 日々の生活に支障はありませんでしたが、たびたび、「お財布がない。 あなた 私のこと)持ってるんでしょ?返してよ。 」「娘を泥棒に育てた覚えはない。 泥棒と同じ家に住みたくない。 」と言われて、対応に困ることがありました。 でもまさかそれを交番などに行って話しているとは思ってもみなかったので、その電話はとてもショックでした。 週末、地域包括に行き、電話をくれた担当者の方と話をしました。 (地域包括は土曜日も開いているので便利です。 ) かなり動揺していたせいなのか、その時に何を話したのかはっきり覚えていないのですが、介護保険の認定申請をすることを勧められ、申請手続きをしました。 手続き方法は、地域包括で教えてもらったので、特に迷ったことはありませんでした。 介護はいつから始まった? ある日突然困ったことが起きて今すぐ何か対応しなくてはならない、という状況ではなかったので、何をもって「介護が始まった」とみなすかを明確にすることは難しいのですが、あえて区切りをつけるならば、「介護保険の申請をしたときから」といえるかもしれません。 こうして、地域包括の存在すら知らなかった私の介護生活が始まりました。

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伝家の宝刀

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介護保険の歴史 介護保険の歴史 (25th,Apr,2002) 介護保険さて,一体いつ頃からこのような言葉が厚生省で検討されたのでしようか,その経緯は継続一環 されたものではなくどの時点が始まりであるかと捕らえるのは難しいです 平成元年に厚生省が作った介護対策検討会報告があるが,同検討会の報告書は、介護対策を中長期的 な視点から検討した初めてのもので、費用に公費を充てるか保険料にするか、といった財源問題にまで 言及している。 ただ、当時注目を集めたのは、むしろサービス供給体制の整備を求めた、その直後に発表 された「高齢者保健福祉推進十ケ年戦略」 ゴールドプラン であった。 平成4年、厚生省は「介護費用に関する関係課長会議」を内部組織として設けられる。 この検討の過程で、医療保険や年金保険とは別財源の介護保険制度も話題が上る。 しかし、その後の政策の流れを考えれば、全省的な性格を有する関係課長会議よりも、ある幹部による 私的な勉強会と言ってもいい組織があった.その幹部の名は、当時の老入保健福祉部長、あの知る人ぞ 知る岡光氏。 組織の名前は「高齢者トータルプラン研究会」である. 高齢者トータルプラン研究会は、老人の医療介護のサービス体系とその費用構造の大胆な見直しを論じた。 平成4年の初めから議論を重ね、6月に研究会報告・資料集をまとめあげた。 ここで提案されている介護保険制度の「素案」の要点は、介護に着目した社会保険の導入,老人病院、 老人保健施設、特別養護老人ホームの一元化,現物給付 お金でなくサービスを給付),生活費は自己負担, 介護給付は10割または8割,費用の50%が保険者負担、50%が国、自治体など。 だが、このプランは、特養の活性化を軸にした施設介護の再編を第一の目的としており、在宅給付に関しては 踏み込んで検討してはいない。 平成5年2月末に大臣官房審議官クラス以上が集まった最高幹部会議がありこれを契機に新介護システムの 省内検討チームが結成されることになる。 この辺りから、介護保険をにらんだ具体的な政策づくりが本格化してくる。 6月に「検討チーム中間報告」を書き上げた。 100ぺージほどの中間報告は冒頭、わが国の高齢者向けの医療、 福祉、年金制度の不備、制度疲労を指摘した上で、「高齢者自立支援保険制度」の導入を提起した。 加えて、保険者は市町村、被保険者は20歳以上の すべての国民とし、自己負担は定率1割とされていた。 そのころ厚生省内でも、医師の診断に基づく医療とは違い、「介護は保険事故の認定になじまず、給付にも 歯止めがきかないのではないか」といった見方が根強かった。 そうした人々を納得させるためには、要介護状態を 測定し、必要サービス量を決定できる"モノサシ"が不可欠だった。 名称は「高齢者総合ケアシステム研究プロジェクト」. 「高齢者総合ケアシステム研究プロジェクト」の中間報告書は、省内検討チームが平成5年6月に完成する。 検討チームは引き続き同年8月、「第二次報告」をまとめる。 これは、サービス供給の仕組みは第一案と同じ だが、独立保険方式ではなく、既存の老人保健制度の中に介護給付を組み込む選択肢を提案している。 そして、11月に「高齢者介護問題に関する省内検討プロジェクトチーム」の"設置"がマスコミに発表された。 平成6年4月に、高齢者介護対策本部が設置される。 検討プロジェクトチームは7月に、高齢者介護・自立 支援システム研究会を設けて新介護システムの検討に着手した。 12月13日に出来上がった報告書は、社会 保険方式による高齢者自身の選択の実現、介護供給の一元化、ケアマネジメントの導入を打ち出した。 このスケールは、実際に測定したケアの量と内容を、統計学的 方法を駆使して解析,高齢者の状態が、幾つかの能力属性から再構成できることを実証した。 介護対策本部は、結局、このケアパッケージ方式を採用した。 平成7年2月から始まった審議会は、財源、制度論を優先させたい経済団体側と、サービス供給論を重視する 医療、福祉側の事情からもつれ、最終報告は翌年まで持ち越す格好になる。 平成7年7月4日に政府の社会保障制度審議会が公的介護保険制度の創設を勧告。 翌平成8年4月に 老健審の最終報告が出される。 また,厚相の諮問機関である老人保健福祉審議会も7月26日に保険料を 主な財源とする社会保険方式の公的介護保険の導入の中間報告をまとめる.しかし市町村の「予想以上の 反発」や在宅、施設サービスの分離実施の浮上などの曲折を経て、11月、「介護保険関連三法案」が臨時国会 に提出された 1年余にわたる国会審議を経て、平成9年12月17日介護保険法 平成9年法律第123号 及び、介護保険施行法 平成9年法律第124号 として成立した。 これを受けて、厚生省は平成9年12月26日事務次官名で各都道府県知事に「介護保険法の施行について」 厚生省発老第103号 を通知、その施行については「1部を除き平成12年4月1日であり、今後必要な政省令等に ついて、順次検討の上制定する」と述べている。 さて,この間に日本医師会も平成7年の老人保健福祉審議会に坪井栄孝副会長を参加させるなど盛んに政府 に働きかけるが,平成9年4月23日の都道府県医師会介護保険担当理事会で坪井会長は介護保険の創設に あたり過去4年間にわたり勉強会を開催し厚生省にレクチャーしてきたが行政的手法を優先した現状を医師会 の力不足の結果であると悔やんでいる 厚生省では昭和62年より国の方針として在宅ケアの充実を打ち出してきたが,静岡県医師会では平成元年 2月7日に静岡県医師会在宅ケア小委員会が在宅ケアの必要性,整備を答申している.平成4年に高野会長 を委員長に「高齢者保健福祉計画策定委員会」を設置し老人福祉計画の策定に対応した. 平成6年3月に「静岡県高齢者保健福祉計画」(ふじのくに高齢者プラン21)が策定され,この計画策定のため に県医療審議会,県社会福祉協議会のメンバー等からなる計画策定懇話会が設置された。 また,地域保健医療計画策定委員会と同様平成6年より委員会の名称を「高齢者保健福祉計画検討委員会」 に改称した.その後は医療保険福祉審議会の各部会(老人福祉部会,介護給付費部会等)により介護保険 関係の審議がおこなわれている 平成10年7月2日に勝呂医師会長のもとで第1回介護保険対策委員会が開催され7月25日には第1回介護 保険研修会も開催されケアマネジメント論,介護保険制度論が講演されいよいよ本格的に会員も動きはじめる. 月22日には第2回介護保険研修会が行われ「かかりつけ医」の役割が議論された.10月27日付けで日本 医師会より送付された介護保険関連資料(2回目)で介護保険と医療保険と給付区分が示される 平成11年1月21日に第2回介護保険対策委員会が開催され平成10年度の高齢者介護サービス体制 整備支事業試行的事業の結果などが討議される.平成11年2月27日に第3回介護保険研修会が行われ 平成10年度の高齢者介護サービス体制整備支事業試行的事業の結果が報告された.以上のように急速に 介護保険に向けて医師会も動き始めた. ついにカウントダウンが始まった.修善寺町,中伊豆町,天城湯ケ島町は将来の町村合併をにらんで既存の 組織を再編成し田方南部広域行政組合を形成することになる.平成10年5月21日に3町の介護保険担当課長 会議が発足し検討を開始,平成11年2月2日の3町町長協議にて基本合意され平成11年3月19日静岡県より 行政組合の認可をうける. 平成10年9月30日より山田町長のもとで平成10年度高齢者介護サービス体制支援事業の認定調査が 開始され10月5日にコンピュータによる一次判定が行われ,モデル介護認定審査会が平成10年10月14日, 10月21日,11月4日,11月11日までに4回行われ結果を12月4日に県に提出することになる 平成11年8月24日に修善寺町生きいきプラザにて第1回田方南部広域行政組合介護保険事業計画策定 委員会が発足し委員長に三須照枝議員が就任する.平成11年11月30日に第2回田方南部広域行政組合 介護保険事業計画策定委員会にて介護保険事業計画が審議される.介護保険施行を直前ににらみ 平成12年3月3日に第3回田方南部広域行政組合介護保険事業計画策定委員会にて介護保険事業計画が 最終的な審議を終わる 一方,介護保険認定の中心となる認定審査委員が各界より指名され認定審査委員の講習会が平成11年9月 16日より介護保険認定審査会委員研修会がブケ東海で開催され,平成11年10月1日には修善寺町いきいき プラザにて認定審査委員委嘱状の交付が行われ審査委員会の形成がおこなわれ委員長に紀平先生, 副委員長に小林,中島先生が選出された.合議体はABCの3チーム形成され各5人の計15人の保険,医療, 福祉の各界のエキスパート集団がついに形成された.しかし,12年4月までに約600人(修善寺町300件, 天城湯ケ島町150件,中伊豆町150件)の認定を行わなければならず期限は迫っていた. 平成11年10月20日より平成12年3月22日の施行直前までに22回の認定委員会が招集されることになる が,現実は極めて厳しいものであった.厚生省よりマニュアルが配布されてはいたが,認定手順, 方法に関しては曖昧であり不明事項を県に問い合わせても担当者は解らず,厚生省に問い合わせても解らず. つまり,法案を作った人しか解らないという混沌とした状態であった.結局,各委員の判断を合議体の委員長が 何とかまとめあげて1件づづ事例を積み上げて行くという手探りの作業が始まったのである, しかし認定委員の献身的な努力によりとうとう介護保険施行日までに全例を審査することができたのである. その後は平成13年2月28日までに59回の審査会が行われるが,その間に1,544名の審査が行われた. 最初の 平成11年10月20日の第1回の審査では20件の審査に150分かかり3件は再審査になると言う状態であったが, 平成13年2月28日の第59回目の審査では39件を55分で審査できるまでになった. しかし,認定審査委員の心労はピークに達していた.各審査員は昼間は自分の仕事をもっており夜間に 審査会を行わざるをえないし審査日の1週間前より審査対象者の調査資料を渡され事前チェクをしなければ ならず心労はかさなった.平成13年3月23日の介護認定審査会で平成13年4月より合議体をABCDの 4合議体に増やし20人とし各人の負担の軽減をはかり再スタートすることになった,新会長に山秋拓司,副会長 に小林邦雄,石井康彦氏が任命される. 平成14年2月21日第二期田方南部広域行政組合介護保険事業計画が 修善寺町生きいきプラザで審議が開始された. この間に問題になってきた「歩く痴呆」に関する認定方法等も今後はしだい改善されることと思われる. 介護保険は確実に地域に浸透し始めている実感がわいてきている (田方郡医師会誌2002年4月号).

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母が脳卒中で倒れ、とうとう介護生活が始まります。

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父親の介護が始まりました 父親がパーキンソン病で症状進み、とうとう寝たきり状態になってしまった。 現在の症状は• ベットから体を起こす事は出来るが立ち上がる事ができない。 立ち上がれないので歩行も出来ない。 右手が動かない• 体がひねれない 食事や排泄も自分では出来ない、(尿はチューブで袋に出す、大はオムツ)要介護2の判定で訪問看護と通所リハビリを受けているが通所リハビリには行きたがらないのでほとんど通っていない。 先週までは歩行器でリハビリがてらトイレや台所での食事や床ずれ低減のためにも居間でのテレビと移動していたが、歩行器に捉まれなくなってしまったので介護レンタルで、車椅子、電動ベットをオーダー。 今は母親がほぼ全て介護しており、ベットから車椅子に移動するときに手助けする状態だが、母親も健康状態が良い方では無いので、いずれ私たちが介護する事になると思う。 1月の通院の時は医師から息子さんも来てほしいと言われた様子、家もバリアフリーになっておらず、手すりを追加した程度なので、出来れば入院の方が家族も本人にも良いと思うが順番待ちとも言われているがどうだろうか。 次が有るので介護の手続きなど解らない事が有るので聞き取りして、備忘録として記録して行こうと思う。

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